どんなことがあっても、本が好き

　朝日新聞の文化欄に「月刊誌　冬の時代　相次ぐ休刊、雑誌の今後は」という特集があった。今年になって以下の通り有名どころの雑誌が休刊を発表している。

●今年に入って休刊が発表された主な雑誌

「主婦の友」（主婦の友社、１９１７年２月創刊）

「月刊現代」（講談社、６６年１２月創刊）

「ロードショー」（集英社、７２年３月創刊）

「ＰＬＡＹＢＯＹ日本版」（集英社、７５年５月創刊）

「広告批評」（マドラ出版、７９年４月創刊）

「週刊ヤングサンデー」（小学館、８７年３月創刊）

「論座」（朝日新聞社、９５年３月創刊）

「ラピタ」（小学館、９５年１２月創刊）

「Ｓｔｙｌｅ」（講談社、０１年９月創刊）

「ＢＯＡＯ」（マガジンハウス、０４年９月創刊）

「ＫＩＮＧ」（講談社、０６年９月創刊）

「ＧＲＡＣＥ」（世界文化社、０７年３月創刊）

　休刊を発表した雑誌の担当者の言うことがだいたい似ている。たとえば、集英社の月刊誌「ＰＬＡＹＢＯＹ日本版」は、集英社は８月１日、月刊誌「ＰＬＡＹＢＯＹ日本版」を０９年１月号（０８年１１月発売、４０８号）を最後に休刊すると発表した。米・プレイボーイ・エンタープライズ社とのライセンス契約を終了させると発表した。
　「ＰＬＡＹＢＯＹ日本版」は７５年５月に創刊され、開高健さんの連載などが人気になり、７５年には発行部数が９０万部に及んだが、ここ数年は５万５千部程度に落ち込んでいたと、説明する。ただし「週刊プレイボーイ」の発行は続ける。その売り上げが激減した理由が「インターネットや携帯電話の普及などの影響もあり、男性誌を取り巻く環境が年々悪化する中、ここ数年、売り上げ部数・広告売り上げが減少傾向にありました。社としての中・長期的な展望の中で、今回の判断に至りました」としている。
　また同じ集英社は１日、映画誌「ロードショー」を１１月２１日発売の１月号で休刊すると発表している。「ロードショー」は「スクリーン」誌（近代映画社）とともに、スターのグラビアを中心に洋画ファンに人気が高かったが、インターネットの情報に押され、８０年代、最高で約３５万部だった部数が約５万部まで落ち込んでいたらしい。
　この記事では「月刊現代」の高橋明男編集長が 「世の中の流れと月刊誌のペースの折り合いが難しくなってもいました。秋葉原の殺人事件も、次の事件があれば忘れ去られる。事件後すぐ用意した原稿が、発売段階では話題にもならなかった。自民党総裁選は２２日に投開票ですが、月刊現代は２１日が締め切り。紙面に反映できません」「 ネットを含めて情報の流れがすごく速いし、みんな移り気になった。月刊誌を腰を落ち着けて読む感覚がなくなった」のが休刊の理由だと説明する。情報加速、読者移り気がその原因だと分析している。
　要するにインターネットや携帯電話の方が月一回の発売である雑誌より情報が新鮮で、いざその雑誌が発売になっても、その特集がもう古くなっちゃっているという現実が、これや雑誌の低迷を招いてしまったということなのだろう。この三誌の休刊だけでも、ネットの影響が大きことをいっている。
　そして日本の雑誌は他の企業の広告が支えているところがあって、その広告収入が激減し雑誌発売が維持できなくなってしまっている。つまり雑誌そのものの売上でその雑誌の発行を維持していないで広告収入に頼っているので、その収入が０６年にインターネットに抜かれた現実は、もう日本の雑誌はやっていけなくなりつつあるということである。
　永江朗さんは（朝日新聞は出版界の問題を取り上げるとき、必ずこのおっさんを引っ張り出してくる）「雑誌がこの世の春を満喫する『雑誌バブル時代』が終わりを迎えた気がします」といい、「月刊誌の次は、週刊誌の選別でしょう」といっている。
　企業が雑誌に広告を出すのは、それを見てくれる人がたくさんいるからで、その広告が載っている雑誌が部数低迷していれば、当然広告を控えるか、ネットの方に移行するに決まっている。雑誌を見てくれる機会を減らしたのは、小さな街の本屋さんが減り続けたことによる。手近で雑誌が買えなくなってしまったからだ。出版社は書店が二割そこそこのマージンじゃやっていけないから、もう少しマージンをよこせと訴えても、それを無視してきたから、今度は自分の首を絞めることになったのだ。